指名検索とは？SEOとの関連性や増やし方、調べ方をプロが解説

SEO対策において、近年注目されている「指名検索」。
サイテーションやE-E-A-Tが重視されるアルゴリズムにおいて、意識的に対策すべき要素になりつつあります。

しかし、SEO担当者の中には、指名検索数を増やせずに悩んでいたり、自社の会社名やサービス名で検索上位を獲得できておらず悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、指名検索の概要から指名検索数の増やし方、指名検索キーワードで対策するメリットを徹底解説。
施策の具体的な例や指名検索数の調べ方も紹介するので、ぜひ参考にしてください！

指名検索とは？SEOとの関係性

指名検索とは、Googleなどの検索エンジン上において、サイト名やブランド名、会社名などの自社特有の固有名詞で検索されることを指します。

指名検索数が多いほどサイトや会社、ブランドが広く認知されていることを指すため、認知度を測る指標として用いることも可能です。

また、指名検索はSEO外部施策においても重要で、サイテーションに近い評価指標とされています。

指名検索数が多いということは、ユーザーが商品やサービスを探す際に自然に「○○といえば○○」と想起できている状態です。

そのため、SNSやWeb上でサイト名やブランド名が取り上げられる機会が多く、結果的にサイテーションやE-E-A-Tにおいてもポジティブな効果をもたらす可能性があるのです。

実際、E-E-A-Tのうち、Authoritativeness（権威性）に関してはGoogle検索品質評価ガイドライン上で、以下のように記載されており、指名検索と関連性が深いことが想定されます。

コンテンツ作成者または Web サイトが、そのトピックに関する頼りになる情報源としてどの程度知られているかを考慮します。（原文：Consider the extent to which the content creator or the website is known as a go-to source for the topic.）

引用：Google検索品質評価ガイドライン

E-E-A-T評価を高めるには、被リンクが重要だといわれていますが、現在では被リンクと合わせてサイテーションや指名検索対策も必須といえるでしょう。

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指名検索キーワードを対策する4つのメリット

指名検索キーワードを対策するメリットには、主に以下4つがあります。

それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。

検索順位で1位を獲得しやすい

指名検索キーワードを対策する1つ目のメリットは、検索1位を獲得する難易度が低いことです。

指名検索キーワードは、一般的なSEOキーワードと比べると検索ボリュームが少ない傾向にあります。

また、固有名詞である分検索上位を狙う競合もいないため、自社のホームページやブランドページがあれば、比較的簡単に検索1位が獲得できるのです。

ホームページやオウンドメディアを立ち上げたあと、最低限hタグやtitleタグなどを設定するだけで検索1位に表示されることも少なくないでしょう。

ただし、最近では以下のように企業名やブランド名などの固有名詞に対してSEO対策を行うアフィリエイトサイトも増えています。

サービス名やブランド名のみの指名検索キーワードであればSEO難易度が低めですが、「サービス名×口コミ」のような掛け合わせのあるキーワードは、競合が上位を狙ってくる可能性があるので注意しましょう。

なお、指名検索キーワードの周辺キーワードには、売上やCVにつながるキーワードが眠っている可能性があります。指名検索キーワードを対策する際は、周辺キーワードにも注意して調査してみましょう。

アルゴリズムアップデートの影響を受けにくい

指名検索キーワードを対策する2つ目のメリットは、Googleのコアアルゴリズムアップデートの影響を受けにくいことです。

コアアルゴリズムアップデートでは、検索順位を決める評価基準が変更され、多くのキーワードでは、順位にも大きな変動が起こります。

しかし、先ほどもお伝えしたとおり指名検索キーワードは検索数が少なく、固有名詞である分、そもそも対策をしている競合サイトもほとんどいません。

そのため、アルゴリズムアップデートによって評価基準が変更されても、検索1位から順位が下落する可能性は低いのです。

指名検索キーワードからの流入はCVRが高い

指名検索キーワードを対策する3つ目のメリットは、コンバージョン率（CVR）が高いユーザーの流入に期待できることです。

自社名やサービス名、ブランド名で検索しているということは、ユーザーの頭の中ですでに「○○がほしいから○○（自社名）で検索してみよう」と決めており、ある程度購買意欲が高いことが推測されます。

ユーザーが自分の頭の中で選択肢を考えたり、想起したりすることを「脳内SEO」と呼びますが、脳内SEOで自社名が上がった時点で自社のサービスや商品を購入してくれる可能性は高いでしょう。

ユーザーに「あのサービスと言えば、、、」で最初に思い出してもらえる確率のことを「第一想起率」と呼び、マーケティングにおいて非常に重要な要素です。

しかし、先述のとおり通常は固有名詞などの指名検索数は少なく、期待できる流入数も多くはありません。そのため、指名検索からの売上やCVを増やすためには「指名検索数を増やす施策」が必要不可欠です。

サイト全体のSEO評価に良い影響を与える

指名検索数が増えるということは、Web上での自社の認知が広まっていることを指します。

指名検索数が増えたことによって、SNSや他社サイトなどで自社が取り上げられる機会が増えれば、サイテーション評価やE-E-A-T評価にもポジティブな効果をおよぼす可能性もあるでしょう。

ただし、具体的にGoogleから直接的なSEOへの影響を言及されているわけではなく、あくまで可能性が高いと考えられているということを理解しておきましょう。

また、指名検索でサイトを訪問したユーザー向けに関連ページへのリンクを設置したり、再度サイトを訪問してもらう工夫をしたりすることで、滞在率や離脱率を改善できる可能性も。

指名検索経由での訪問ユーザーは、自社への意欲が高い分、CRM施策が効果的に働くので、SEO以外のメリットも大きいといえるでしょう。

指名検索数を増やすためにできること

指名検索キーワードを対策するとさまざまなメリットがありますが、そもそもの指名検索数が多くなければ、影響範囲は限られてしまいます。

SEO対策としてサイテーションやE-E-A-T評価を獲得するうえでも、ひいてはマーケティングの効果を最大化するためには、指名検索数を増やすことは重要です。

ここでは、指名検索数を増やすためにできる施策として、主に以下6つを紹介します。

指名検索数は、一朝一夕で劇的に増えるものではありません。以下でそれぞれの施策について詳しく紹介するので、複数の施策を同時並行で実施し、長期的に取り組みましょう。

覚えやすくユニークなサービス名にする

指名検索数を増やすには、前提としてサービス名やブランド名がユニークかつ、覚えやすい名称である必要があります。

長い英語のサービス名やスマホで打ちづらいようなサービス名では、なかなか指名検索数が増えない可能性も。

例えば、以下のようなサービス名だと打つのが大変でなかなか検索しようとはならないですよね。

サービス名の悪い例：Espour La Bryugour Rismo

自社サービスにおいて指名検索がマーケティング上重要だと感じるなら、上記のような名前は避けましょう。

ユニークであることはもちろん、できるだけシンプルで覚えやすいサービス名を付けることを意識してください。

良いサービス名の例は以下の通りです。

なお、サービス名やブランド名を決める際は、指名検索だけを意識して決めるのではなく、サービスやブランドの背景にある思いや由来などを優先することも当然大切です。

コンセプトなどをもとにいくつか候補を挙げたうえで、どれが一番ユニークかつ覚えやすいかで最終決定するとよいでしょう。

SNS運用を行ってファンを増やす

指名検索数を増やすには、SNSを運用してファンを増やすことも重要です。

認知拡大のためには、SNSの活用が必須といっても過言ではありません。SNSのフォロワーが増えたり、投稿がバズったりすれば、一時的な指名検索数の増加も見込めるでしょう。

また、長期的なSNS運用によってユーザーの頭の中で「○○といえば○○」のような状況を作り出せれば、指名検索数も安定的に増えるはずです。

認知拡大の施策はサイテーション評価にも良い影響をもたらす可能性があるため、広報部などと連携しながら、長期的に取り組みましょう。

そのほか「○○の中の人」系のアカウントも最近の流行です。

なお、SNS運用とSEOの関係性については「SNSはSEO対策に効果あり？運用ポイントまで詳しく解説」でも詳しく解説しているので、気になる方は是非チェックしてください。

キャンペーンなどを定期的に行う

SNSアカウントや自社の独自アプリなどがある場合は、フォロワーや会員限定のキャンペーンなどを実施するのもよいでしょう。

キャンペーンをきっかけに、フォロワーや会員登録数の増加が見込めるほか、定期的にイベントを行うことで、認知拡大の効果も見込めます。

例えば、ローソンでは以下のように新しいコーヒーを無料で楽しめるキャンペーンを実施し、新商品の認知拡大を促しています。

／
こだわり抜いて「新化」したホットコーヒーが無料で試せるチャンス！
＼
1）このアカウントをフォロー
2）下のハッシュタグボタンを押し、#マチカフェコーヒーが新化 をつけて投稿
3）毎日抽選で1万名様に無料券！結果は自動でお知らせ♪#ローソン https://t.co/HyAREPXguI

— ローソン (@akiko_lawson) November 17, 2021

キャンペーンの実施には少なからず費用がかかりますが、認知拡大の効果を実感しやすい施策でもあります。いいね数やリポスト数、フォロワーの増加数などを指標に効果検証を行い、定期的に実施するとよいでしょう。

テレビやYouTubeでCMを配信する

指名検索数を増やすためには、テレビやYouTubeなどでCMを配信するのも効果的です。
絶大な効果がある分、費用もかなりかかります。

テレビやYouTubeに広告を流せば、1日でも数万～数千万のユーザーに自社を知ってもらえます。

ターゲットとする地域や年代にあわせて配信メディアや時間帯などを変えることで、より効果的に訴求できるでしょう。

なお、最近ではインターネット広告が主流になっている印象がありますが、JR東日本が行った調査によると、テレビとインターネットではテレビのほうが情報信用度が約2倍高いことがわかっています。

テレビCMやネット広告の両方を活用して認知拡大を図るのが得策でしょう。

ただし、CM配信にはそれなりの費用がかかります。一時的なCM配信では指名検索数も一時的にしか増えず、ユーザーのなかで「○○といえば○○」という状態を作り出すには不十分です。

認知拡大やPRにかけられる予算と費用対効果を考慮して、実施するかどうかを検討しましょう。

もう一度訪れたいと思うサイトデザインを作る

指名検索数を増やすには、再訪したいと思うサイトを作ることも重要です。

特にトップページは、指名検索経由での訪問ユーザーが必ず見るページなので、ファーストビューや導線にはこだわるべきでしょう。

ただ単に記事が羅列されているページだと、もう一度訪れたいとは思ってもらえない可能性も。

季節ごとの特集や最新情報などをまとめておいたり、キャンペーン情報を設置したりと工夫しましょう。ニュース性のあるページだと、毎日サイトを訪れるユーザーも増えるかもしれません。

一番大事なのはプロダクト自体を磨くこと

指名検索を増やすうえで最も重要なのは「プロダクトを磨くこと」です。

認知拡大施策をどんなに行っても、プロダクト自体に魅力がないと、ユーザーには響きません。
良いプロダクトがあって初めて施策にも効果が出るので、プロダクトの改善も怠らないようにしましょう。

プロダクトの改善となると、SEO担当者ではどうにもできないこともあるかもしれません。
しかし、マーケティングを行っている部署がユーザーの傾向やデータなどをまとめ、所品開発部に共有するなど、少なからずできることはあるはずです。

認知拡大やブランディングは、マーケティング部や広報部だけでなく、会社全体で取り組む課題だという認識を持って取り組みましょう。

指名検索キーワード対策をしないと発生するデメリット

SEOにおいて、指名検索キーワード対策は被リンクやサイテーションと比べると優先度が低くなりがちです。

しかし、指名検索キーワード対策を行わないと、以下のようなデメリットが発生します。

それぞれのデメリットについて、以下で詳しく解説します。

デメリットを理解して、ほかの施策との優先度を検討しましょう。

競合に自社の指名検索を取られるおそれがある

指名検索キーワードを対策しない1つ目のデメリットは、競合に自社の指名検索キーワードを取られるおそれがあることです。

指名検索キーワードは、冒頭でもお伝えしたとおり、検索数が少なく比較的簡単に検索上位が取れてしまいます。

そのため、自社ではなく競合が自社名で対策をしてきた場合に、検索1位を取られてしまうおそれがあるのです。

競合ではなくても、例えばポータルサイトや企業情報掲載サイトなどに検索上位を取られてしまうと、その分ユーザーが逃げてしまいます。

CVRが高い検索ユーザーを逃す可能性がある

指名検索キーワードを対策しない2つ目のデメリットは、購買意欲が高いユーザーを逃がす可能性がある点です。

先ほどもお伝えしたとおり、指名検索経由の訪問ユーザーは自社サービスについてすでに興味がある状態です。

そのため、商品やサービスの購入につながる可能性が高く、ファン化できる可能性もあります。

指名検索キーワードを対策していないと、こういったユーザーを逃がしてしまうことになり、売り上げや申し込みの機会を失うリスクがあるのです。

自社の指名検索キーワードに競合が広告配信した時は対処が必要

自社のサービス名やサイト名などに対して、競合が検索広告を配信された場合には、対処が必要です。

検索広告は、検索結果画面で一番上に表示されることが多いです。
したがって、自社の指名検索での配信を放置してしまうと他社の広告にユーザーをとられてしまいます。

実際、弊社でもサービス名の「記事作成代行ウルトラ」という検索で、他社の広告が上に来てしまっています。

その結果、以下のように指名検索であるにもかかわらず、検索結果への表示回数が303件であるのに対して、クリック数は213件となってしまっています。つまり、100件弱のユーザーを他社に取られてしまっているのです。

指名検索はコンバージョン率が高く重要なので、以下のような対策を行い、他社への流出を最小限に抑えましょう。

指名検索の除外設定依頼は、両企業にとっても検索ユーザーにとってもメリットのあることです。
定期的に実施するようにしましょう。

指名検索数の調べ方

自社の指名検索数を調べる方法は、主に以下の3つです。

それぞれを使った検索数の調べ方を、以下で詳しく紹介します。

Googleサーチコンソールの「検索パフォーマンス」を使う

Googleサーチコンソール を使って指名検索数を調べる手順は以下のとおりです。

①Googleサーチコンソールにログインする

②左側のメニューから「検索パフォーマンス」を選択

③絞り込み条件の「検索キーワード」に自社のサービス名を記入

画面上部の絞り込み条件を選択。

検索キーワードを選び、調べたいキーワードを入力

④フィルタを「正確なクエリ」に設定して「適用」を押下

Googleサーチコンソールでは、特定のキーワードでの自社サイトの表示回数やクリック数、CTRなどを確認できるため、指名検索からの流入がどれくらいあるのかをチェック可能です。

ただし、具体的な指名検索数（検索ボリューム）までは確認できないので注意してください。また、Googleサーチコンソールでは競合サイトの情報は取得できません。

現状の自社サイトに指名検索でどれくらいの流入があるのかや、指名検索でどれくらい検索結果に表示されているのかをチェックしましょう。

Googleキーワードプランナーで詳しい検索数を調べる

Googleキーワードプランナー を使って指名検索数を調べる手順は以下のとおりです。

①Googleキーワードプランナーを開く

Google広告の左側メニューから開くことができます。

②「検索のボリュームと予測のデータを確認する」を押下する

③調べたい会社名・サービス名・ブランド名を入力する

④「開始」を押下する

入力したキーワードの月間検索ボリュームを調べることができます。

Googleキーワードプランナーでは、自社だけでなく競合の指名検索数も詳細に調査可能です。
指名検索数をKPIとして設定する際など、目標となる数値が必要な場合は競合の指名検索数を調査して参考にするとよいでしょう。

なお、Googleキーワードプランナーは基本無料で利用可能ですが、Google広告を出稿していない場合は大まかな検索ボリュームしか調査できません。

より詳細な検索ボリュームを知りたい場合は広告を出稿するか、ほかのツールも活用しましょう。

Googleトレンドで大まかな検索数を調べる

Googleトレンド では、指名検索の大まかな増減を確認できます。具体的な調べ方は、以下のとおりです。

①Googleトレンドのトップページ左上「ハンバーガーメニュー」を開く

②「調べる」を押下

③「検索キーワードを追加」に調べたい固有名詞を入力

Googleトレンドでは、大まかな指名検索数のほかに期間をしてして指名検索数がどのように推移しているかを確認可能です。また、指名検索が行われているエリアも調べられます。

例えば、CMを配信した後と前でどれくらい指名検索数が増加したのかなど、推移をぱっと確認したいときに役立つでしょう。

競合の指名検索数も調べられますが、詳細な検索数までは調査できないので、あくまでもざっくりとした検索数を確認する際に使用してください。

指名検索キーワードの周辺キーワードもアツい

指名検索とあわせて「指名検索の周辺キーワード」も押さえておきましょう。

指名検索の周辺キーワードとは、例えば以下のようなものを指します。

これらの周辺キーワードは、自社に関してなんらかの興味を持っているユーザーが検索するキーワードです。
そのため、SEO対策を行い上位に自社ページを表示させられれば、流入はもちろん、商品の購入やサービスへの申し込みにつながる可能性があるのです。

最近では「会社名 やばい」などネガティブなキーワードでの検索も増えているので、ネガティブワードでも対策を行い、ポジティブな印象に変換するコンテンツを提供することで、ネガティブワードからの売上発生にも期待できるでしょう。

まとめ

SEO対策における指名検索とは、サイト名やブランド名、会社名などの自社特有の固有名詞で検索されることを指します。

指名検索対策をすることで、検索上位を獲得できるほか、購買意欲の高いユーザーの流入に期待できるでしょう。

また、指名検索数が増えると、その分サイテーションやE-E-A-Tの評価にポジティブな影響があることも。最近のGoogleでは、特に「どんな人（会社）が発信している情報か」を重要視する傾向があり、その指標として指名検索数をチェックしている可能性もあります。

なお、指名検索数を増やすためには、以下のような施策が有効です。

被リンクなど、他の外部施策と比べると、どうしても優先度が下がってしまいがちな施策ですが、長期的な効果を見込んで、早いうちから指名検索数対策を行っておくのもおすすめです。